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なぜアジア人材なのか

アジアを市場と捉える日本企業

2%前後で推移している先進国の経済成長率。 対して、アジア経済の成長率は6%以上を維持しており、依然として高い水準にあります。 中国が「世界の工場」といわれた時代も変化してきており、現在はベトナムに生産拠点を移す企業も増えてきました。 また、飲食業界やコンビニ業界、家電量販店、スーパーなど多くの企業がアジア諸国を重要市場と捉え進出しています。
市場としてアジアに進出する多くの日本企業
ワタミ、モンテローザ、サイゼリア、壱番屋、レックスホールディングス、セブンイレブン、ローソン、ファミリーマート、ミニストップ、ユニクロ、ベスト電器、イオングループ・・・・・など

留学生30万人計画(2008年発表)

2008年7月、経済財政諮問会議により「留学生30万人計画」が発表されました。2020年までに日本に在住する留学生が30万人に到達することになります。 もはや、外国人は身近な存在になりつつあります。




アジア地域出身者の占める割合

訪日する外国人、留学生の出身国は中国をはじめとするアジア地域の出身者が全体の9割以上を占めています。 日本国内で接する機会のある外国人の内、10人の内9人がアジア地域の外国人ということになります。 つまり、アジア人材を活用するということは、日本にいる外国人の9割以上に対応出来ることになります。


これからは外国人人材=アジア人材の時代がやってきます!
上記のデータをご覧いただければわかるように、来日する留学生のほとんどはアジア圏の国籍となっています。 2020年までにはさらに増加することが見込まれます。 特に、ベトナム人とネパール人の増加率は目を見張るものがあります。

これから外国人人材の活用をしていくならば、迷わずアジア人をお勧めします。日本在住の9割を超えるアジア圏の外国人と同じ国籍の外国人を活用することは企業様にとって将来大きなアドバンテージを築くことが出来るはずです。 他社に差をつけ、人材不足の解消とサービスや商品の幅を広げる可能性を多大に秘めたアジア人材を是非活用して貴社の発展に繋げてください。


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